本とセミナーのまとめ

インフレに向かう世界 「朝倉慶 著」のまとめ 最終

歴史的なインフレの中で、何を投資対象として選ぶべきか。

債権から株へという歴史的なグレートローテンションが始まった。
為替に関しても、トレンドは、円高から円安に変わってきた。

株を買う場合、業績だけに目を奪われてはいけない。
キーワードは、インフレ
投資対象の企業が、インフレに対応できる事業に投資している会社に投資する必要があります。

米国の量的緩和の縮小が世界的な市場の混乱を引き起こした。

現在の世界は、経済の実体よりもマネーの動きが先行して世界を動かしている。

投資で大事なのは大局観を間違えないこと。
投資には、トレンド と 細かなニュースによる相場変動がある。
トレンドが、上りか下りを見極めることが、重要。
細かなニュースによる相場変動は、分けて考える

日本の経済構造は、東日本大震災を転機に、原発が止まり、貿易赤字が増え続ける経済構造に変換した。
貿易赤字が増え続ければ、日本の富が海外へ流出しているということ。
そのため、円安は、止まらない。
むしろ、確実に、進んでいく。

逆に、アメリカは、シェールガス革命により、貿易赤字国から、黒字国に転換することが確実になった。
ドルは、今後、どんどん強くなっていくことが、確実。

これからの10年間の上昇トレンドキーワードは、
アメリカ
不動産
株式
ドル

危険なキーワードは、
国債
新興国
預金

インフレに向かう世界 「朝倉慶 著」のまとめ 4

中国の最大の資産である外貨準備の多くは、米国債です。
中国は、シャドーバンキングによって、不良債権を約100兆円抱えていると言われています。
国内の不良債権の穴埋めをするときに、米国債が売却されることになるでしょう。

米国債の売却は、米国債の急落につながり、米国内の金利の急騰につながります。
結果として、日本国債の急落につながり、日本国内の金利の急騰につながります。

FRB バーナンキ議長は、はっきりと量的緩和は、2014年半ばの終了が宣言されています。

米国、日本の長期金利は、上昇し続けています。
その代わりに、株式市場と先物の価格が上がっています。

一方で相場が下に行きたがって、潜在的に下を向いている相場のときは、悪い材料が出るとそれをきっかけにして相場を下げ、
その後もほとんど戻ることができません。
下がるトレンドに入っているからです。

逆に、相場が上に行きたがって、潜在的に上を向いている相場のときは、一時的に悪い材料が出た下げ相場でも、長い期間でみると
相場は、上昇し続けていきます。
上がるトレンドに入っているからです。

現在は、グレートローテーションに入って、資金が債券市場中心から、株式市場中心へとシフトしています。
デフレ経済から、インフレ経済への転換をしています。

世界的な資金移動の波を認識できるかどうかで、運命が分かれます。
デフレの時には、貨幣と債権が、価値を持ちます。
インフレのときには、株式、不動産などの現物が価値を持ちます。

米国債の一番の買い手は、FRB
二番目の買い手は、中国
三番目の買い手は、日本

FRBは、量的緩和を2014年半ばで、終了するから、買い手ではなくなります。
日本は、円安にトレンドが、変わり、米国債を買う必要が無くなりました。
中国は、人民元安で、米国債を買う必要が無くなりました。
中国は、自国通貨を安くするために、米国債を大量購入して、為替介入をしていましが、最近では、経済の減速により、元安になってきました。
さらに、国内の不良債権処理のために、米国債の売却が必要になる可能性があります。

米国債の買い手がいなくなったということです。
今後、10年以上は、米国債は下落。金利上昇しかありません。
アメリカ、日本、中国の流れが変わらないかぎり、米国債の下落トレンドは、変わりません。

さらに、新興国である、ブラジル、トルコ、インド、インドネシアなどは、ドルの米国回帰によって、資本流出から、自国通貨を
守るために、ドルを売り自国通貨買い介入を行っています。
その方法として、新興国は、外貨準備である米国債を急激に売り出しています。

今後、米国債を購入する投資家は世界で激減していきます。

大きな資金は、主に国債市場を中心とする債券市場か株式市場に流れるしかありません。
米国債が急落すれば時間の問題で、日本国債にもその流れはやってきます。
その時、いったい巨大資金は、どこへ向かうのか。

世界の2京円に上る有り余った資金の行き先は、債券市場か株式市場しかありません。
そして、債券市場には資金を置いておけなくなりました。

今後、世界の資金は、急速に、債権から株式、不動産に移行していきます。
驚くような株高と、債券安、金利上昇、インフレになっていきます。

2014年半ばが、大きな転換期のひとつになります。

インフレに向かう世界 「朝倉慶 著」のまとめ 3

アメリカのドル高による一極支配に回帰する

アメリカの金融緩和縮小とは、ドルの無尽蔵の供給のことです。
その結果、今まで、米国は金利ゼロだったから、資金を運用するために、経済発展の見込める新興国に資金が流れていました。
金融緩和を止めることで、債券価格が下落。金利上昇を招くから、
新興国へ流出していたドルが、より、安全に運用できる米国へ回帰してきます。

さらに、シェールガスにより、エネルギーを中東に頼る必要がなくなったことも合わせて
ドルの価値が大きく回復してきます。

米国の量的緩和の終了とシェールガスによって、世界の資金の流れが180度、変わりました。
逆にいうと新興国からは、今後、資金が大きく流出していきます。

新興国へは、2005年から2008年の投資額は、2009年から2012年までで、14倍に拡大しました。
それに対して、新興国のGDPの成長は2倍。
14倍もの資金を投入して、わずか2倍弱の経済成長しかもたらしていない。

今までの新興国の経済成長は、外国からの投資によって作られたもので、
新興国自体の国力は、とても弱いものである。

この資金が、今後、アメリカに回帰していくことで、
新興国の経済成長が止まり、製造業を持たない国は、長い景気減速となるでしょう。

世界の為替は毎日400兆円の取引を行っています。
1990年と比較すると、現在は52倍の規模
過去20年間で、各国が行った金融緩和によって、世界に流れるお金の量が数百倍に膨れ上がっている。

新興国は、中国の暴食がもたらした資源価格の恒常的な上昇による資源輸出で、成長してきました。
今後は、アメリカの量的緩和の終了と中国経済の減速により、激震が走るでしょうl

米国債の金利は、ゼロから3%台となり、正常に戻った。
来年の量的緩和終了を起点に、世界のお金の流れが完全に逆転する。
世界のマネーは怒涛の流れでドルへと回帰する。

ブラジル、インド、インドネシア、トルコ、オーストラリアは、すでにアメリカ回帰が始まり、
日本は、オリンピック終了後に
中国は、シャドーバンキングの破綻を起点に、マネーがアメリカへと流れ始める。

新興国は、金利は高いけど、法律面や、政治面などが不安定で、投資環境が整っていないから、さまざまな潜在的リスクがあり
実際の投資パフォーマンスを得られないことが多い。

米国債に、3%の金利がつき始めることで、安全で、高利回りの環境が確保された。
さらに、シェールガス革命で、資源輸入国から、資源輸出国に変わったことで、
世界最大の貿易赤字国から貿易黒字に転ずる。
その結果、財政が急速に健全化され、アメリカの国力が更に上がり、ドルの価値が大きく上がっていく。

産油国となった米国には、中東に軍隊を置く理由がなくなった。
さらに、シーレーンを守る重要性も減った。

米軍の世界戦略が大きく変わっていく。
今後、米軍基地は、縮小していく。

日本の石油化学産業である住友化学や三井化学は、一斉に米国に工場を作り始めました。

アメリカ経済に占める中国経済の依存度は、1%程度。
中国経済が崩壊しても、まったく影響がない。
逆に、中国経済が減速することで、アメリカにより多くの資金が流れ込んでいる。

FRB議長には、ハト派のジャネットイエレン氏が決定した。
金融緩和政策の終了は、確実になった。

金融緩和終了によって、債権から株、不動産へのグレートローテーションが始まった。

従来であれば債権がダメなら株式へ、インフレ懸念が高まれば債権から金へといった資産ベースでの投資対象の変化が起こっていた。
ところが、現在は、投資対象が何もないという異常な状態になっています。

量的緩和の終了 → マネーの基本的な供給がとまる → 世界市場に今までのようなありあまったマネーが存在しなくなる → 株式や債券などの資産ベースのものは例外なく投資資金の追加供給が細る → 市場は下がっていくだろう

という考え。
その結果、投資家の心理が急速に変化しました。
ただ、日本での金融緩和により、同額の円が、市場に流入するので、もう少し違う動きをしていくでしょう。
日本の200兆円規模の量的緩和により、世界通貨が、ドルから円とドルの二本立てに変わっていくのかも知れません。

現在の世界は、経済が先にあるのではなく、マネーの動きが先にあり、マネーに関する様々な期待が相場を作り、マネーの動きで変化した市場の動向によって経済が動かされています。
先にマネーがあり、経済は後からついてくる。
実体経済の伴わない、いつすべてが無くなるかもしれない非常に脆弱な状態である。

インフレに向かう世界 「朝倉慶 著」のまとめ 2

新興国からグローバルマネーが逆流し始めた。

インド、トルコ、ブラジル、マレーシア、オーストラリア、フィリピン
サッカー大国ブラジルでは、サッカー場の建設中止のデモが発生。

インドでは、通貨の流出を防ぐため、実質的に国民の金購入を禁止。

なぜか。
米国の金融政策の変化。
米国経済の好調
中国の失速。
新興国中間層の権利意識の拡大

米国の金融政策の変化とは、新興国の高成長は、米国の量的緩和による膨大なドル資金が、新興国に流れたため、起きていた。今後は、米国で、米国債の発行を縮小することから、米国からの新興国へ向けての資金供給量が、減少する。

米国経済の好調とは、シェールガス産出、新興国の賃金上昇により、アメリカ国内へ製造業が回帰している。さらに今後、資源輸入国から、資源輸出国に変わっていく。また、先進国で、唯一、人口が増加している国でもある。

そのため、新興国に流れていた資金が、引き上げられ、急激にアメリカに回帰している。

中国の失速とは、経済発展により、世界の50%の資源を消費していた中国経済が鈍化した。
資源国は、中国経済の資源消費による資源高騰により、経済成長をしていたので、中国経済の鈍化により、自国経済の鈍化と資金逃避を招いた。

中国経済の失速後は、自国で、製造業を持たない国は、資源輸出の縮小により、インフレと経済規模の縮小が続いていく。

新興国の経済発展に伴い、急激に増えた中産階級。中産階級になることで、今まで持っていなかった権利意識が芽生え、政府に対して、様々な権利を要求するようになりました。
その結果、経済成長が、中間層の権利主張に追いつかなくなり、政治が不安定になり、結果として、デモなどが起こり、経済成長をより阻害することとなってきた。

韓国、中国は、反日や、日本製品のボイコットによる経済の停滞。
インド、ブラジル、トルコなどは、デモによる政権交代と治安の悪化。

さらに、今後、景気が減速した場合には、中間層の不満もより、大きくなってくるので、経済が不安定になり、政治が不安定になり、国自体で、より大きなリスクを抱えることとなってくる。

インフレに向かう世界 「朝倉慶 著」のまとめ

日本は、デフレからインフレに向かい始めた。
デフレからインフレに針が触れるということは、
マイナス から プラス と180度方向が変わったことを意味します。
これからは、デフレ時に強かった資産は、インフレによる貨幣価値の下落により価値が大きく下がることになります。
 
お金は、
 
株式市場
不動産市場
債権市場
為替市場
商品市場
 
各国のこれらの市場のいずれかでしか移動することは、できません。
大きな資金は、他には、投資する場所はありません。
 
昨年末から、日本の株式相場は、6ヶ月で、80%も上昇した。
60年ぶりの快挙でした。
 
昨年から、日本株を高騰させた外国人投資家の買い付け約11兆円。
11兆円の買い付けで、相場は、8割上昇した。
 
8月末で、日本の証券口座には、積み上がった9兆円のお金があり、これから市場に流れる。
 
さらに、日本人は、1500兆円という巨大な金融資産を持っている。
このうち、1000兆円が国債に釘付けされていたのが、
今後は、不動産市場と株式市場に流れてくる。
 
アベノミクスの原理は、日銀が貨幣創造を行い
日本の国債の7割を購入。
大規模な資金の供給により、株式と不動産等の金融経済を活性して、溢れでたお金で
実体経済を活性化するというもの。
 
ありあまったお金が株や不動産を買い、株や不動産が上昇することで国民の懐具合が良くなって、
消費に回って経済に好循環が生まれるという流れを想定しています。
 
現在は、毎月7兆円から8兆円の国債を購入しています。
 
現在の株式相場の上昇は、異常で、かつ、
まだ、日本の機関投資家は、ほとんど動き出していません。
今の日本の株式市場の買い手は、ほとんどが外国人投資家。
 
日本株の売り手は、日本国内の機関投資家です。
 
外国人投資家により、11兆円の資金が入ってきて株式市場は、8割上昇しました。
投資口座にある9兆円と
日本国債1000兆円のうちわずか10%が、株式市場に流れたら
どれだけ株式市場が上昇するでしょうか。
 
お金の行き先は、
 
株式市場
不動産市場
債権市場
為替市場
商品市場
 
これ以外には、存在しません。
 
2012年末の日本のマネタリーベースは、138兆円
2014年末の日本のマネタリーベースの予想は、270兆円
資料 http://www.boj.or.jp/statistics/boj/other/mb/base1309.pdf
 
日銀では、現在、上場株式投資信託(ETF) 不動産投資信託(REIT)の買い付け額の増額が検討されています。
簡単にいうと国が紙幣を印刷して、株や不動産を買い続けるということです。
ということは、株価や不動産価格は上がり続けるということです。
 
 
国の方向転換と姿勢を考えると相場は、1合目か2合目。
今後、現金や保険、年金などデフレに強かった仕組みは、あっという間に実質価値を失っていきます。
 
 
日本国債市場は、これから暴落する。
その結果、金利が大幅に上昇します。
 
 
日銀は、国が発行する毎月の国際の7割を購入しています。
その結果、国債市場は、日銀により操作され、市場の価格調整の原理が働かなくなります。
そして、残り3割の既存の投資家が機能しなくなり、国債市場は完全に市場として機能停止となります。
 
そうなると、日本国債の買いては、日銀のみとなり、日銀がこの政策をやめると、日本国債の大暴落がおこり
日本円の信用も一気に失われることになります。
また、日銀がこの政策を続ければ、インフレが止まらなくなり、円の大暴落がはじまります。
 
あとは、日銀と市場との我慢比べになってきます。
 
インフレに強い資産を持つ必要があります。
インフレに強い資産は、現物で、主に
 
 株式
 不動産
 資源
 
現在、市場には、100兆円の資金が投入されているが、
これが、2年間で、270兆円まで、拡大します。
 
問題が起こってくるのは、インフレ目標達成後
インフレにより、物価が上がれば、金利があがります。
金利が上がると国債の価格が下落を始めます。
 
国債の買い手が居なくなるわけです。
そして、国債市場の買い手は、国債市場を破壊した日銀のみ。
 
そして、インフレ目標が達成できれば、日銀は、大量保有する国債を
市場に売却をして、資金を回収する必要があります。
 
しかし、国債市場には、買い手は存在しません。
市場の7割の国債を買っていた投資家が売りに回れば、購入先は、存在しません。
 
 
三井住友、みずほ銀行、横浜銀行は、長期国債をすべて売却した。
 
 
日銀が国債購入をやめるときは、明らかに景気回復をして、金利が上昇気味になってきたときが、政策の変化点になります。
 

「勝負の土壇場では、精神力が勝敗を分ける」羽生善治著 決断力から

「勝負の土壇場では、精神力が勝敗を分ける 意表をつかれることに驚いてはいけない。」羽生善治

勝負の世界では、精神力が大切。特に、追い込まれた時の精神力。

プロ同士の場合は、まず一気に挽回することは出来ない。
あいてのミスがあって、初めて形勢が逆転する。

勝負は、相手が嫌がることをやるもの。
これは、予想していないだろうという手をお互いが出し合う。
状況をねじらせて混乱を深める。
含みのある手が妙手となる。

そして、相手にとって嫌な筋ができたときに、それをいつ突くか。
そのタイミングが極めて大事。

対局者同士で、一つ一つの場面での判断の差は、小さい。
しかし、それが十個になり二十個、五十個になると大きな差となる。
作戦の考え方、組み立て方では大きな違いがなくても、小さな判断の違いが積み重なると、局面に棋士の個性が大きくでてくる。

そもそも実力が拮抗していて、実力には、皆、大差が無い。

  そのときをじっと待つ。期待せずに待つ。

一流と超一流。一流と二流の差は、どこででるのか。
一流に近づけば近づくほど、実は技術面や知識面での実力には、大差が無くなってきます。

しかし、一流と超一流は、明らかに違う。
一流と超一流の間には、絶対に越えられない高い壁が存在します。

それは、どこから来るのか
技術面ではなく、舞い上がっている時、苦しい時、ギリギリまで追い込まれたときでも、
常に、最善を選択し実行を続ける事ができる精神力が、一流と超一流を分ける一つの大きな要素になります。

直接投資をする際に、注意すべきこと

いわゆる海外不動産や、事業投資に証券市場を通さないで、
直接投資をする場合に、最も重要なポイントについて、まとめてみました。

投資する案件が不動産なのか、事業や資源なのか。金額、投資する地域、ビジネススキームなどによって、
たくさんのポイントがある中、最重要なことが

「経営陣の人となりを見る。」ということです。

本当は、「人」が、その案件の最も重要な資産になります。
「案件の信頼性ではなく、案件を運営するトップを信用できるかどうか。」
いうことです。
投資した金額が、目論見書に書いてあるとおりに、運用されているかどうかということです。

 

お金だけ貰って、数年経ったら、会社を計画倒産させて消えてしまう。
外部からの権利の保証を受けられないため、これが、直接投資の最大のリスクになります。

案件の収益性や、その他の事は、すべて後回しになります。
多くの金融詐欺は、まったくのリスクが無く、収益性のみを強調しています。

そして、最初の人には、大きな収益を上げさせることによって、
最初に収益を上げた人が、マーケティング上の広告塔となりの役割を演じて、他者が信用するということです。

もう一つが、派手に肩書きや会社や人物の信頼性を「権威付け」によって強調しています。
冷静に見ていくと、たくさんの不審な点があるのですが、気持ちが舞い上がって、冷静に見ることが難しくなっています。
投資家が肝に銘じる文言として
「過去の運用成績は、将来の成績を保証しない。」

「過去の経歴は、将来の業績を暗示する。」

 

過去に、詐欺をしている人間は、将来も同じように、詐欺をする高い可能性があります。

では、具体的には、どのように調べるのか。
経営陣の人となりを調査するのに有効なのは、その会社の元従業員に話を聞くこと。
なぜその人が会社を辞めることになったのかなどを聞くことで、その会社の実態が分かってくる。

または、現在の社員の対応や人物像なども参考になるだろう。
しかし、最終的には、

「信頼出来る情報源からのみの情報で動く。」
「投資は、最低5年以上、寝かせる資金でやる。」

仮に、その投資が詐欺の場合に、「破綻する金額」なら、
まだ、その案件には、関わるステージでは無いので、
その投資は見送るべきでしょう。

マインドセットという言葉の定義とは

マインドセットという言葉は、いわゆる造語で、辞書を調べてもでていない。

日本で、最初に「マインドセット」という言葉を使い始めたのは、
起業家の平秀信氏のパートナー的な存在だった、Mr.X と呼ばれた人。

スーパーコピーライターであり、スーパーマーケターで、
数々の伝説を創っていった。

顔も名前も出さずに、世間では、詐欺師と呼ばれていたが、

僕は、彼の事を本物だと確信して、本気で勉強して、実践し
今の僕のネットビジネスの基盤になっている。

その中で、彼は、頻繁に「マインドセット」という言葉が使われていたが、

重要な言葉で、あるにも関わらず、言葉の定義が曖昧だったので、

言葉の使われ方を僕なりに分析をして、定義をした。

マインドセットを定義すると

「習慣化された物事の価値判断の基準」

細かく説明すると

 習慣とは、各個人の条件反射的な行動や思考のこと。

 物事とは、外部環境からの物理的な刺激のこと。

 価値判断とは、外部からの刺激に対して、どういう意味づけをするかということ。

 基準とは、各個人が持っている常識や信念、経験、考え方のこと。

習慣化されている価値判断の基準を
自分の目的を達成するために、必要な基準に入れ替えることで、
刺激に対して、より良い思考に変わり、より良い判断が変わり、結果として、より良い行動に変わる。

今まで、見直されていない無数のマインドセットをすべて調べ、結果を分析し、入れ替えていく。

自分を見直し、そして、繰り返し続ける作業が、成功した人生を歩むなら、必須である。