脳の記憶と筋肉の記憶

今日は、決算をお願いしている会計事務所へ行ってきました。

決算の打ち合わせというよりは、
自分で、帳簿の確認と決算整理仕訳を入れ込んできました。

そこで、使っているシステムは、JDLという会計システムで、
僕が初めて働いた会計事務所と同じシステムを使っています。

十年近く馴染んだシステムで、
このシステムをつかって、
累計100万仕訳
法人決算 1000年分
個人の確定申告 500年分
給与計算 1万人

毎日、腕がパンパンになるまで、
キーボードを叩いていた苦い思い出のシステム。

今回は、13年ぶりに触った感じです。
10年以上も使っていなかったから、

操作方法を忘れているかと思ったけど、
まったくそんなことはなく当たり前のように
当時のレベルで、操作をしていました。

この時、思い出したのが、

人間には、「脳の記憶」の他に、

「筋肉の記憶」というものがあるそうです。

「脳の記憶」というのは、文字通り、脳の記憶領域に、記録される
短期記憶と長期記憶の情報です。

「筋肉の記憶」というのは、
体に染み付いた癖や習慣。反復動作によって小脳によって、
記憶された条件反射的なものを指しているそうです。

通常、人間は、
外部刺激 → 脳で状況判断 → 脳から命令 → 筋肉が動く

のですが、
この「筋肉の記憶」 が、すごいのは、「脳で判断することがない」ため
通常よりも数倍早く筋肉が状況判断をして自然に肉体が動くということです。

身近な例で、比較的大部分の人が体験しているもので、
パソコンのキーボード操作や、携帯のフリック入力が
これに該当すると思います。

パソコンや携帯に慣れてくると、操作方法や、キーボードの配置などを考えないで
何も考えないでも文字入力ができていると思います。

脳の記憶から、筋肉の記憶へ移行させて、筋肉の記憶で動ける領域を少しずつ
拡大することが、人間としての一つの進化の形態なのかなと思っています。

そして、
脳の記憶から、筋肉の記憶への移行には、膨大な量の反復が唯一の方法です。


コミュニケーションギャップ

「最近、角田さんは、アクセルを踏みすぎてませんか。
大丈夫ですか。」

と別の人経由で、そう言われていると聞いた。

その人とは、これからの社会の流れと今後の戦略。
現状で、僕が行なっている戦略の話をしました。

その人にとって、将来に渡って、とてもメリットがある話なので
2時間以上、しっかりと分り易くお話をして
その時は、理解をして頂けたと思っていました。

実行するに際して、もっともリスクが少ない最小限のやり方も
説明しました。

そして、理解して貰えた。きっと実行に移す。と思って別れたのですが、

「最近、角田さんは、アクセルを踏みすぎてませんか。
大丈夫ですか。」

「理解して貰えた。」とおもった瞬間に

「最近、角田さんは、アクセルを踏みすぎてませんか。
大丈夫ですか。」
と考えて話を聞かれていた。

この事を聞いて、
「伝えるって難しい。」

そして、
「自分が伝わった。理解して貰えた。」と思っているのが、幻想であり、
自分がその時、感じた印象との隔たりが、こんなにもあるのかと驚いた。

話した内容については、ここでは、書けないが

その人は、
僕が、その分野では、専門家であり、複数の人間のサポートを
受けながら、実際に成果が出ているし、それを証明している。

にも関わらず、こんなにも開きがある。

この感じ方の開きは、どこから来ているのだろうかと、考えてみた。

「自分の考えは正しい。間違っていない。」
言い換えると「自己正当化」であり「エゴ」

この前提は、誰でも持っている。

おそらくこの考えは、「自我」を形成するために、必須の要素のため、
この要素を否定して、他人の考えを受け入れることは、
「自我」の崩壊であり、「過去の自分の否定」を招くことになり
大部分の人にとっては、「自分と過去の否定」は
苦痛だから、受け入れ難いのだと思う。

理解はできるけど、個人的には

「そんなものは、捨ててしまえ」とも思う。

すべてを捨てろということではない。
大切なモノは、絶対に捨ててはいけない。

僕が言いたいのは、
「その部分のあなたの考え方は、自分にとって大切なモノ又は、実際に成果のでている考え方なのでしょうか。」

と言いたい。

僕もその人も、大した人間では無いし、生涯を通して、大した人間になれるかも分からない。

だから、今持っている
価値観すべてを「正しい」と考えて、大切にするのは、どうかと思う。


今日のマーケットの分析

今日のマーケットを見ると、

上昇しているのは、
 日本株
 NY市場
 イギリス株式市場
 ドイツ株式市場
 フランス株式市場
 ユーロ
 日本長期国債
 アメリカ長期国債
 イギリス国債
 ドイツ国債
 商品 金

下落しているのは、
 上海株式市場
 香港株式市場
 インド株式市場
 ドル
 ポンド
 スイス・フラン
 短期米国債
 商品 原油

下落したところから、資金が流出をして、
上昇したところに、資金が流入したということ。

アメリカの雇用統計の発表を受けて、雇用減速で、景気を悪くしないように、金融緩和縮小観測が後退したため、短期米国債が買われています。
また、米ドルから、ユーロに資金が流れました。

アメリカの雇用減速を予想していながらも、雇用は増加していることから、香港、インド、上海の株式市場から資金が流出して、景気上昇を見込まれる日本とアメリカ、安全なヨーロッパと新興国から、先進国へと資金が流れています。

今回は、ニュースによる市場の変動について、考えてみました。

ただ、今後、10年間の上昇トレンドとしては、
新興国から、アメリカ、日本への資金の回帰であり、その行き先は、日本、アメリカの株式、不動産とドルがキーワードになると思っています。
あとは、日本では、インフレ、円安です。


インフレに向かう世界 「朝倉慶 著」のまとめ 最終

歴史的なインフレの中で、何を投資対象として選ぶべきか。

債権から株へという歴史的なグレートローテンションが始まった。
為替に関しても、トレンドは、円高から円安に変わってきた。

株を買う場合、業績だけに目を奪われてはいけない。
キーワードは、インフレ
投資対象の企業が、インフレに対応できる事業に投資している会社に投資する必要があります。

米国の量的緩和の縮小が世界的な市場の混乱を引き起こした。

現在の世界は、経済の実体よりもマネーの動きが先行して世界を動かしている。

投資で大事なのは大局観を間違えないこと。
投資には、トレンド と 細かなニュースによる相場変動がある。
トレンドが、上りか下りを見極めることが、重要。
細かなニュースによる相場変動は、分けて考える

日本の経済構造は、東日本大震災を転機に、原発が止まり、貿易赤字が増え続ける経済構造に変換した。
貿易赤字が増え続ければ、日本の富が海外へ流出しているということ。
そのため、円安は、止まらない。
むしろ、確実に、進んでいく。

逆に、アメリカは、シェールガス革命により、貿易赤字国から、黒字国に転換することが確実になった。
ドルは、今後、どんどん強くなっていくことが、確実。

これからの10年間の上昇トレンドキーワードは、
アメリカ
不動産
株式
ドル

危険なキーワードは、
国債
新興国
預金


インフレに向かう世界 「朝倉慶 著」のまとめ 4

中国の最大の資産である外貨準備の多くは、米国債です。
中国は、シャドーバンキングによって、不良債権を約100兆円抱えていると言われています。
国内の不良債権の穴埋めをするときに、米国債が売却されることになるでしょう。

米国債の売却は、米国債の急落につながり、米国内の金利の急騰につながります。
結果として、日本国債の急落につながり、日本国内の金利の急騰につながります。

FRB バーナンキ議長は、はっきりと量的緩和は、2014年半ばの終了が宣言されています。

米国、日本の長期金利は、上昇し続けています。
その代わりに、株式市場と先物の価格が上がっています。

一方で相場が下に行きたがって、潜在的に下を向いている相場のときは、悪い材料が出るとそれをきっかけにして相場を下げ、
その後もほとんど戻ることができません。
下がるトレンドに入っているからです。

逆に、相場が上に行きたがって、潜在的に上を向いている相場のときは、一時的に悪い材料が出た下げ相場でも、長い期間でみると
相場は、上昇し続けていきます。
上がるトレンドに入っているからです。

現在は、グレートローテーションに入って、資金が債券市場中心から、株式市場中心へとシフトしています。
デフレ経済から、インフレ経済への転換をしています。

世界的な資金移動の波を認識できるかどうかで、運命が分かれます。
デフレの時には、貨幣と債権が、価値を持ちます。
インフレのときには、株式、不動産などの現物が価値を持ちます。

米国債の一番の買い手は、FRB
二番目の買い手は、中国
三番目の買い手は、日本

FRBは、量的緩和を2014年半ばで、終了するから、買い手ではなくなります。
日本は、円安にトレンドが、変わり、米国債を買う必要が無くなりました。
中国は、人民元安で、米国債を買う必要が無くなりました。
中国は、自国通貨を安くするために、米国債を大量購入して、為替介入をしていましが、最近では、経済の減速により、元安になってきました。
さらに、国内の不良債権処理のために、米国債の売却が必要になる可能性があります。

米国債の買い手がいなくなったということです。
今後、10年以上は、米国債は下落。金利上昇しかありません。
アメリカ、日本、中国の流れが変わらないかぎり、米国債の下落トレンドは、変わりません。

さらに、新興国である、ブラジル、トルコ、インド、インドネシアなどは、ドルの米国回帰によって、資本流出から、自国通貨を
守るために、ドルを売り自国通貨買い介入を行っています。
その方法として、新興国は、外貨準備である米国債を急激に売り出しています。

今後、米国債を購入する投資家は世界で激減していきます。

大きな資金は、主に国債市場を中心とする債券市場か株式市場に流れるしかありません。
米国債が急落すれば時間の問題で、日本国債にもその流れはやってきます。
その時、いったい巨大資金は、どこへ向かうのか。

世界の2京円に上る有り余った資金の行き先は、債券市場か株式市場しかありません。
そして、債券市場には資金を置いておけなくなりました。

今後、世界の資金は、急速に、債権から株式、不動産に移行していきます。
驚くような株高と、債券安、金利上昇、インフレになっていきます。

2014年半ばが、大きな転換期のひとつになります。


インフレに向かう世界 「朝倉慶 著」のまとめ 3

アメリカのドル高による一極支配に回帰する

アメリカの金融緩和縮小とは、ドルの無尽蔵の供給のことです。
その結果、今まで、米国は金利ゼロだったから、資金を運用するために、経済発展の見込める新興国に資金が流れていました。
金融緩和を止めることで、債券価格が下落。金利上昇を招くから、
新興国へ流出していたドルが、より、安全に運用できる米国へ回帰してきます。

さらに、シェールガスにより、エネルギーを中東に頼る必要がなくなったことも合わせて
ドルの価値が大きく回復してきます。

米国の量的緩和の終了とシェールガスによって、世界の資金の流れが180度、変わりました。
逆にいうと新興国からは、今後、資金が大きく流出していきます。

新興国へは、2005年から2008年の投資額は、2009年から2012年までで、14倍に拡大しました。
それに対して、新興国のGDPの成長は2倍。
14倍もの資金を投入して、わずか2倍弱の経済成長しかもたらしていない。

今までの新興国の経済成長は、外国からの投資によって作られたもので、
新興国自体の国力は、とても弱いものである。

この資金が、今後、アメリカに回帰していくことで、
新興国の経済成長が止まり、製造業を持たない国は、長い景気減速となるでしょう。

世界の為替は毎日400兆円の取引を行っています。
1990年と比較すると、現在は52倍の規模
過去20年間で、各国が行った金融緩和によって、世界に流れるお金の量が数百倍に膨れ上がっている。

新興国は、中国の暴食がもたらした資源価格の恒常的な上昇による資源輸出で、成長してきました。
今後は、アメリカの量的緩和の終了と中国経済の減速により、激震が走るでしょうl

米国債の金利は、ゼロから3%台となり、正常に戻った。
来年の量的緩和終了を起点に、世界のお金の流れが完全に逆転する。
世界のマネーは怒涛の流れでドルへと回帰する。

ブラジル、インド、インドネシア、トルコ、オーストラリアは、すでにアメリカ回帰が始まり、
日本は、オリンピック終了後に
中国は、シャドーバンキングの破綻を起点に、マネーがアメリカへと流れ始める。

新興国は、金利は高いけど、法律面や、政治面などが不安定で、投資環境が整っていないから、さまざまな潜在的リスクがあり
実際の投資パフォーマンスを得られないことが多い。

米国債に、3%の金利がつき始めることで、安全で、高利回りの環境が確保された。
さらに、シェールガス革命で、資源輸入国から、資源輸出国に変わったことで、
世界最大の貿易赤字国から貿易黒字に転ずる。
その結果、財政が急速に健全化され、アメリカの国力が更に上がり、ドルの価値が大きく上がっていく。

産油国となった米国には、中東に軍隊を置く理由がなくなった。
さらに、シーレーンを守る重要性も減った。

米軍の世界戦略が大きく変わっていく。
今後、米軍基地は、縮小していく。

日本の石油化学産業である住友化学や三井化学は、一斉に米国に工場を作り始めました。

アメリカ経済に占める中国経済の依存度は、1%程度。
中国経済が崩壊しても、まったく影響がない。
逆に、中国経済が減速することで、アメリカにより多くの資金が流れ込んでいる。

FRB議長には、ハト派のジャネットイエレン氏が決定した。
金融緩和政策の終了は、確実になった。

金融緩和終了によって、債権から株、不動産へのグレートローテーションが始まった。

従来であれば債権がダメなら株式へ、インフレ懸念が高まれば債権から金へといった資産ベースでの投資対象の変化が起こっていた。
ところが、現在は、投資対象が何もないという異常な状態になっています。

量的緩和の終了 → マネーの基本的な供給がとまる → 世界市場に今までのようなありあまったマネーが存在しなくなる → 株式や債券などの資産ベースのものは例外なく投資資金の追加供給が細る → 市場は下がっていくだろう

という考え。
その結果、投資家の心理が急速に変化しました。
ただ、日本での金融緩和により、同額の円が、市場に流入するので、もう少し違う動きをしていくでしょう。
日本の200兆円規模の量的緩和により、世界通貨が、ドルから円とドルの二本立てに変わっていくのかも知れません。

現在の世界は、経済が先にあるのではなく、マネーの動きが先にあり、マネーに関する様々な期待が相場を作り、マネーの動きで変化した市場の動向によって経済が動かされています。
先にマネーがあり、経済は後からついてくる。
実体経済の伴わない、いつすべてが無くなるかもしれない非常に脆弱な状態である。


インフレに向かう世界 「朝倉慶 著」のまとめ 2

新興国からグローバルマネーが逆流し始めた。

インド、トルコ、ブラジル、マレーシア、オーストラリア、フィリピン
サッカー大国ブラジルでは、サッカー場の建設中止のデモが発生。

インドでは、通貨の流出を防ぐため、実質的に国民の金購入を禁止。

なぜか。
米国の金融政策の変化。
米国経済の好調
中国の失速。
新興国中間層の権利意識の拡大

米国の金融政策の変化とは、新興国の高成長は、米国の量的緩和による膨大なドル資金が、新興国に流れたため、起きていた。今後は、米国で、米国債の発行を縮小することから、米国からの新興国へ向けての資金供給量が、減少する。

米国経済の好調とは、シェールガス産出、新興国の賃金上昇により、アメリカ国内へ製造業が回帰している。さらに今後、資源輸入国から、資源輸出国に変わっていく。また、先進国で、唯一、人口が増加している国でもある。

そのため、新興国に流れていた資金が、引き上げられ、急激にアメリカに回帰している。

中国の失速とは、経済発展により、世界の50%の資源を消費していた中国経済が鈍化した。
資源国は、中国経済の資源消費による資源高騰により、経済成長をしていたので、中国経済の鈍化により、自国経済の鈍化と資金逃避を招いた。

中国経済の失速後は、自国で、製造業を持たない国は、資源輸出の縮小により、インフレと経済規模の縮小が続いていく。

新興国の経済発展に伴い、急激に増えた中産階級。中産階級になることで、今まで持っていなかった権利意識が芽生え、政府に対して、様々な権利を要求するようになりました。
その結果、経済成長が、中間層の権利主張に追いつかなくなり、政治が不安定になり、結果として、デモなどが起こり、経済成長をより阻害することとなってきた。

韓国、中国は、反日や、日本製品のボイコットによる経済の停滞。
インド、ブラジル、トルコなどは、デモによる政権交代と治安の悪化。

さらに、今後、景気が減速した場合には、中間層の不満もより、大きくなってくるので、経済が不安定になり、政治が不安定になり、国自体で、より大きなリスクを抱えることとなってくる。


「マネーとは、信用創造である。」

「富を得るためには、価値を生み出さなければならない。」

今回、初めて会社で、銀行借入をして感じたことをまとめてみました。

10年間ずっと、ビジネスで、生きてきて、ずっと「マネー」を追い続けてきました。
そして、3年前に、ひとつの結論をえることができました。

「富を得るためには、価値を生み出さなければならない。」

そして、3年間、「価値」を生み出すことに集中して経営をしてきました。
でも「マネー」は、ほとんど、増えません。

やり方が悪いのか、生み出した富が足りていないのか、全く分かりません。

しかし、今回、借入を行ってみて、この理由が分かりました。
それは、

「マネーとは、信用創造である。」

・富 = 価値
・マネー ← 信用創造

「価値」と「マネー」には、関連性はあったけど、それだけでは、互換性がなかったのです。
「マネー」とは、「信用」であり、「価値」とは、「富」なので、「マネー」では無いのです。

「価値」を「マネ」ーにするため、「価値」と「信用創造」の間に「価値」を「信用に変換するシステム」が必要になるのです。

流れ的には

【価値 = 富】 →(信用変換システム)→ 信用創造 → マネー
【実体価値   →   形式価値】

そして
【価値 = 富】 と マネーは、等価関係には、なりません。
【価値 = 富】 < マネー
【価値 = 富】 > マネー

の関係も成り立ちます。

(信用変換システム)によって、創造される信用が大きく変わり、
【マネー】が大きく変わってきます。
(信用の創造の仕方)によって、【マネー】が大きく変わってくることが分かりました。